デジタルトランスフォーメーション（英：Digital transformation）とは、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念です。英語圏では接頭辞「Trans」を省略する際に「X」と表記することが多いため、「DX（ディーエックス）」と略称されています。

2004年、スウェーデンのウメオ大学教授だったエリック・ストルターマン氏（現在はアメリカのインディアナ大学教授）が、論文「情報技術とよりよい生活について（英：INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE）」にて提唱したのが起源とされています。

日本のビジネス業界には、経済産業省の『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』と、2018年12月『DX推進ガイドライン』の発表により、広く知れ渡りました。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の定義

企業によって解釈が様々であるため「一概にこうだ」という定義づけは難しいのですが、経済産業省のレポートに引用されている、IDC Japan（IT専門調査会社）の定義「企業が第3のプラットフォーム技術を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」が最も普及している印象です。

「第3のプラットフォーム」とは、「クラウド」「ビッグデータ分析」「ソーシャル技術」「モビリティ」を指します。（ちなみに、「AI」「IoT」「VR」「AR」といった技術は「第4のプラットフォーム」に位置づけられるという見方が有力視されています。）

簡単にまとめると、「現在普及が加速しているIT技術を使って、ビジネスモデル自体を変化させること」という意味合いで使われることが多いです。

デジタル化との違い

デジタル化とは、コンピューターを使わずに表現していた媒体（モノ）を、コンピューターで扱える情報（データ）にすることです。フィルムから紙に現像していた写真の画像データ化（Ex.JPEG、PNG）が代表的な例です。

また、モノをデータ化したことにより、流通経路を人手からコンピューターネットワークに置き換えること、ならびに、データをデータベース化（正規化）して管理することなども、デジタル化に含まれます。チラシ広告の代わりに作成したウェブページをインターネットで伝えること、色やサイズなどの仕様を入力して目的の商品が検索できる仕組みを提供することなどが主な例です。

昨今、アナログ情報をデジタル情報に置き換える前者は「デジタイゼーション（英：dizitization）」、データ流通のネットワーク化やデータベース化などの後者は「デジタライゼーション（英：dizitalization）」と分けて呼ばれることも多くなっていますが、両方ともデジタル化であり、DXではありません。なぜならば、デジタル化は、テクノロジーを駆使した「既存ビジネスモデルの効率化・高機能化（技術改革）」だからです。

DXは、デジタルテクノロジーを駆使した「既存ビジネスモデルの破壊・刷新（経営改革）」になります。技術の課題ではなく「経営の課題」であることが、デジタル化との一番の大きな違いになります。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の主な例

著者が利用している身近なものの例だと、サブスクリプション型の動画配信サービス「Netflix」が挙げられます。

既存のレンタルDVDサービスと比較すると、「オンライン配信により店舗に行く必要がない」「返却期限を気にする必要がない」「PCやスマホをインターネットにつなげば観れる」「定額見放題だから、どれを借りる（どれに料金を支払う）か頭を悩ませることがない」という点が、ユーザーに広く受け入れられている部分だと思われます。

レンタルDVDの既存ビジネスモデル「店舗に置いたDVD（モノ）を」「人手でレンタルし」「作品ごとの料金を徴収する」という産業構造を、「クラウドサーバー上に置いた映像データ（コト）を」「インターネットを介してレンタルし」「月額定額制で料金を徴収する」のように、現在のデジタルテクノロジーを使って刷新している点がDXだと言えます。

ちなみに、デジタルテクノロジーによって従来の産業構造を破壊・刷新することを「デジタル・ディスラプション（英：digital disruption）」と呼び、それを起こす企業のことを「デジタル・ディスラプター（英：digital disruptor）」と呼びます。「Netflix」は、まさにレンタルDVD業界におけるデジタル・ディスラプターだと言えます。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の課題

DXは「ビジネスモデル自体を変化させること」であるため、企業がDXを推進していくにあたり課題となることは山ほどあります。ここでは、いくつか著者が思い当たることを記載します。

• 経営課題として取り組まれない
  前述しましたが、DXは経営課題として取り組まなければ成功しません。経営層が新ビジネスモデルのビジョンを明確に描き、それを働く人すべてと共有することが必要です。それにも関わらず、今までのIT化プロジェクトと同様に、経営者が各組織の部課長任せで「DXを推進しろ」といった形で進めると、「既存ビジネスモデル遂行の業務効率化」で終わってしまいます。

• ユーザーを無視したテクノロジー採用
  DXに限ったことではないのですが、最新のデジタルテクノロジーを採用することばかりに頭がいってしまい、ユーザーの利便性を無視して新しいビジネスモデルを構築してしまうリスクがあります。新しい技術を取り入れることに必死になりすぎて、いつしか目的と手段が入れ替わってしまうことは、検討が長引けば長引くほど往々にして起こりがちです。近年、「CX（英：Customer eXperience）」という概念が、マーケティングや経営戦略を考える上で重要視されています。日本語だと「顧客体験」という意味になります。DXを推進するには、このCXもしっかりと念頭に置いた上で進めることが重要となります。

• ホメオスタシス（生体恒常性）
  生物学や心理学の用語なのですが、人間は「今のライフスタイルや環境をなるべく維持しよう」という機能が備わっています。したがって、こちらもDXに限ったことではないのですが、ビジネスに大きな変革を起こそうとすると、反対勢力（表面的に賛成している人も含む）が大部分を占めると思います。いくら経営者が明確なビジョンを持っても、社員とその思いを共有し、実践するまでには時間がかかります。この課題は、従業員のインセンティブを高める地道な努力や、第三者のサポートがないと克服できません。

• デジタル化の遅れ
  経営者が明確にCXを満たすビジョンを描き、従業員との合意をしっかり得られていたとしても、企業資産である情報のデジタル化が進んでいないため、DXを実現するためのデジタルテクノロジーへの移行や連携が進まないという課題があります。この点については、経済産業省のレポートに「2025年の崖」と題した内容が記載されています。克服するための必要なアプローチやアクションは、同省のレポート「DX推進ガイドライン」に記載されているため、一度ご覧になることをお勧めします。

DXを実現するには、企業内の情報を「デジタル化」していることが大前提となります。デジタル化抜きに、一足飛びでDXを実現することは無理です。日本の企業は、諸外国と比べて「デジタル化（≒IT化）が遅れている」との声をよく耳にすると思いますが、悲観することなく、まずは真摯に社内の情報のデジタル化に努め、DX実現の第一歩を踏み出すことが、自社が業界のデジタル・ディスラプターになること、ならびに他社デジタル・ディスラプターの登場で経営破綻してしまうことにならないことの必須条件だと考えます。

参考文献

• デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会.「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」.経済産業省,2018（参照 2020-06-22）
• 坂下尭博.「デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？導入フローと成功事例」.CX Lab.,2019（参照 2020-06-22）
• 大西綾.「「生みの親」が語るDXの善と悪」.日経ビジネス,2020（参照 2020-06-22）